パソコンの周辺機器やソフト代は取得価額に含めますか？

結論

パソコン関連の支出は、PC本体の取得価額に含めるものと、
別の資産・費用として処理するものに分けて判断します。

基本的な考え方を表でまとめています。

PC本体の取得価額に含める費用

取得価額を判断する際は、PCを購入して使用を開始するために直接必要な費用かどうかがポイントです。

特に、銀行に支払う通常の振込手数料と、販売業者に支払う購入手数料では取扱いが異なります。

請求書や購入明細を確認し、それぞれの費用を区分しましょう。

ソフトウェアと周辺機器の扱い

OSについては、購入時にPC本体と一体で導入したものか、別途ライセンスを取得したものかを確認します。
使用開始後のアップグレードは、内容に応じてソフトウェアの取得や改良費用として判断します。

また、周辺機器は独立した製品として購入し、取り外して使用できるものであれば、原則として個別に判断します。

ただし、通常1組または1そろいとして取引され、全体で一つの機能を果たすものは、セット全体で取得価額を判定します。
同時に購入したという理由だけで、すべてを合算するものではありません。

使用開始後の追加購入・改良

PCの使用開始後は、独立して使用できる周辺機器の追加購入か、既存PCの改良に当たる支出かを区分します。

PC内部の部品を交換して性能を向上させるような支出は、修繕費と資本的支出の区分が必要です。

資本的支出に該当する場合、原則として既存のPCとは別の減価償却資産を取得したものとして償却します。

なお、1回の修理・改良等の金額が20万円未満の場合などには、修繕費として必要経費に算入できる取扱いがあります。

少額の資産は使用開始時に経費にできる

独立した資産として判断できる場合、取得価額が10万円未満であれば、原則として使用開始した年に全額を必要経費にできます。

また、一定の要件を満たす青色申告者については、2026年4月1日以後に取得した40万円未満の減価償却資産を、年間300万円を限度として、使用開始した年に全額必要経費にできる特例があります。

取得価額の金額基準は、税抜経理であれば税抜金額、税込経理であれば税込金額で判定します。

購入時は、請求書や明細書を保存し、PC本体・ソフトウェア・周辺機器の金額と購入内容を確認できるようにしておきましょう。

最後に参考までに具体例を示します。